うつ病診断を科学データで

うつ病等の気分障害は毎年100万人前後が発症すると言われています。その診断は、通常医師の問診で行われてきましたが、精神の状態を正確に診断することは難しく、薬を服薬してもその効果がよくわからない場合もあると言います。

最近の新聞に、最新の研究成果や診断機器を使って症状や原因に関するデータを集め、科学的・客観的な診断や治療につなげる取り組みが本格化してきたとの記事が載っていました。

方法の一つは血液検査です。血液検査でリン酸エタノールアミン（PEA）という微量の化合物の濃度を調べます。うつ病患者では数値が低くなり、治療とともに上昇し、再発すると下がるということが確認されています。

また、問診の際の患者の声、会話速度、表情などをマイクとカメラによって記録し、そのデータを専門家による重症度の評価と合わせて人工知能（AI）に学習させ、発生の様子、表情などからうつ病の重さを判定できるシステムが開発されたそうです。このシステムを使うと通常は30分程度はかかる問診が、5〜10分の会話からある程度の判定ができ、医師にとっても患者にとっても負担が大幅に軽減されるようです。

これも先日の新聞に載っていましたが、内閣府の調査によると40歳から64歳までの引きこもり当事者の推計人数は約61万人に上るということです。この中には、気分の激しい落ち込みがあるのだけれども、精神科や心療内科にかかることに抵抗感があったり、また、医師と話をすることが負担で診察を受けていない方もおられるのではないかと思います。

うつ病等気分障害の診断が科学的データに基づいて客観的かつ迅速にできるようになれば、精神科や心療内科の敷居は低くなり、受診してみようと考える方も増えるはずです。そして気分障害という診断が下れば、障害年金受給の可能性がでてきます。

働き手が不足している日本にとっても、また、何よりもご本人にとっても、社会に出ていき自立できるようになることは大変重要ですが、いきなり自立できるだけの収入を得ることは至難の業であり、チャレンジの途中で道を外れ、再び引きこもりに戻ってしまう危険性を否定できません。

障害年金は、そんな時に本当に役に立つのだと思います。恩恵や保護ではなく、権利としての一定の収入には、本人に安心感を与え前向きにさせる効果があります